北朝鮮は国家宇宙開発局長が９月１４日に人工衛星と称する長距離弾道ミサイル（テポドン）の発射を示唆したのに続き、翌１５日には原子力研究院院長が「米国と敵対勢力が無分別な敵視政策を今後も続けるならば、いつでも核の雷声で応える万端の準備ができている」とやるやらないに関わらず４度目の核実験の準備ができていることを仄めかした。

過去３度のケースをみると、先にテポドンを発射して、後に核実験を行っている。最初の２００６年の時は７月５日にテポドンを発射し、３ヶ月後の１０月９日に核実験を、二度目の２００９年も４月５日にテポドンを、そして５月２５日に核実験を行なっている。前回３度目の２０１３年２月の核実験も２０１２年１２月１２日の発射から２か月後に行われている。問題は４度目の核実験の形態だ。

北朝鮮は一昨年（２０１３年）国防委員会の声明（１月２３日）で「高い水準の核実験 を行う」と示唆していた。昨年３月３０日の外務省声明では「核抑止力をより強化するための新たな形態の核実験 も排除しない」と「新たな形態の核実験」という言葉を使っていた。

今回、原子力研究院長は「（我々は）各種核兵器 の質的水準を絶え間なく高めるため核抑止力の信頼性を１００％担保するための研究と生産で連日革新を起こしている」と述べ、北朝鮮がプルトニウム型だけでなく、ウラン型を含む核爆弾の開発、製造に力を入れていることを是認していた。仮に前回（３度目）の核実験が巷間言われるようにウラン型爆弾の実験ならば、４度目は新たな形態、即ち水素爆弾の可能性も排除できない。というのも、北朝鮮はすでに５年前の２０１０年５月に「核融合に成功した」と発表しているからだ。

核融合は、水素、リチウムなどの質量の小さい原子核が融合して大きな原子になる現象を指す。原子核の種類によっては莫大なエネルギーを放出する。核融合は言わば、水素爆弾を作る基礎でもある。また、米国のシンクタンク、科学・国際安全保障研究所（ＩＳＩＳ）は去る９月１５日、北朝鮮が延辺核団地でトリチウムを生産している可能性を指摘していた。高純度の液体トリチウムも水素爆弾の原料の一つとしても利用される。

北朝鮮の「核融合成功発表」について当時、英紙「デイリー・テレグラフ」は「北朝鮮の言い分が信じられるとすれば、貧乏国が核融合技術を世界で最も早く手に入れたことになる」と皮肉り、「発表の背景には政治的な計算がある。おそらくは、国際社会に向かってのハッタリ」との見方を示した。また、ロイター通信は「太陽が2つ空に昇ったら、信じてもよい」と嘲笑するソウル国立大学の核専門家クン・Ｙ・スー氏の意見を載せていた。

今もって、どの国も北朝鮮の発表を信じてないようだが、面白いことに唯一、韓国に亡命していた黄ジャンヨプ元労働党書記だけが「成功した可能性は十分にある」とコメントしていた。北朝鮮と敵対している人物がこの問題に限っては、北朝鮮の側に立つのは不思議でならないが、生前の黄元書記の言い分はこうだ。

「北朝鮮の実態を何も知らない連中らが不可能と言っている。彼らは一体どれだけ北朝鮮の技術力を理解していると言うのか。北朝鮮の大量殺傷兵器（ＷＭＤ）技術はすでに相当のレベルに達しており、間もなく水素爆弾の製造が始まったと発表するかもしれない。一度に発表しないのは、国際社会の報復を恐れているからだ。北朝鮮は当初から水素爆弾も研究していた」

国際社会は北朝鮮の水素爆弾の開発能力について懐疑的だが「他国の列」を基準にすれば、あり得ないとは断言できない。

過去に水爆を実験した国は米国、ロシア（旧ソ連）、英国、フランス、中国、インドなど６か国だが、米国は原爆から７年後、ロシアは６年後、英国は５年後、フランスは６年後、そして中国は１９６４年の初の原爆実験から３年後の６７年に水爆実験を行っている。インドに至っては、１９９８年５月１１日に３回、１日置いて、１３日に２回同時に複数の実験を行ったが、１１日の３回の実験の一つが水爆実験だったとされている。　

北朝鮮は最初の原爆実験からすでに９年が経っている。他の原爆実験国ができて北朝鮮にできないはずはない。仮に北朝鮮が水爆実験を行った場合、威力は１００キロトン（１キロトンはＴＮＴ爆薬１０００トンに相当）以上になるとみられる。ちなみに北朝鮮の１回目の核実験の規模は１キロトン、２回目は数キロトンから最大で２０キロトンと推定されていた。（３回目の規模は不明）

北朝鮮の国防委員会は今年２月４日「小型化、精密化、多種化された核打撃手段」で対抗すると米国を威嚇していたが、北朝鮮が指す「各種核兵器の現代化」「新たに発展した方法による核抑止力の強化」「核抑止力の多角化」は「高い水準の核実験」や「新たな形態の核実験」なしでは保有できない。

万が一、水爆にまで手を伸ばせば、国連安保理が認めようと認めまいと、北朝鮮は名実共に「核保有国」どころか「核大国」となり、今以上に放棄させることは困難となるだろう。